はじめての方に

GUIDE

お客様へ安心、安全、信頼のサービスを提供します。

レンタル&リースのメリットとサービス

信頼と安心のアフターサービス

私たちは、単なる機械・機材のリースだけでなく、よりきめ細かいネットワークの中で現場への巡回を実施。
故障やトラブルなどをはじめ、行き届いたサービスの向上に努めています。

まとまった資金がいらずコストパフォーマンスを上げます

資金を効率よく使う事は、企業の運営上大切なポイント。
そこで、お役に立つのが当社のリースサービス。
高額な機械の購入費や管理費などが不要になり、大幅なコストダウンが計れます。

必要規模だけの設備投資が可能です

リースの一番のメリットは、必要な機械・機材を必要なときに、必要な期間だけ利用できる点。ということは、無駄のない設備投資が可能だということです。

いろんな業界でトータルなリース・サービス

三和リースは、建築・土木分野のリースに止まらず、現場の事務所づくりから、事務用品・テレビなどの備品に至るまで、トータルリースであらゆる分野のニーズにお応えいたします。

常に整備された機械を利用できます

当社のリース品は常に徹底したメンテナンス作業をしていますので、いつでも安心して商品をお使いいただけます。

機材の保有によって生じる様々な問題を解決します

機械・機材の購入によって生じる“保有問題”。
保管場所の確保に管理、それに伴う費用や労力とさまざまです。それを全て解決するのが私たち三和リースです。

レンタル手続きの流れ

１．ご予約・お申し込み

必要な商品がお決まりになりましたら、最寄りの営業所までご連絡ください。

２．ご予約の完了

商品の確認が取れ次第、係りの者からご連絡いたします。

３．お受け取り

ご来店時に、ご本人様と確認ができるもの（運転免許証等）と、現住所確認ができるもの（公共料金明細書（三ヶ月以内のもの）等）を、必ずご提示いただきます。ご提示いただけなければお貸しできない場合がございますのでご了承ください。
※必ずご来店のうえ商品をお受け取りください。尚、配送は承っておりません。

４．代金のお支払い

商品を受け取られる際、レンタル料金または保証金をお支払いください。

レンタル約款について

レンタル機材補償制度のご案内

レンタカー補償制度

レンタカーのご使用中に車両損害事故および賠償責任事故が発生した場合の補償制度です。

対象機機種

ダンプカー（2t・3ｔ・4ｔ）、クレーン車（2t・3ｔ・4ｔ）トラック式高所作業車（9ｍ・12ｍ・22ｍ）、散水車（2t・4ｔ）など自動車登録ナンバー付き車両が対象となります

補償内容免責100,000円補償内容	補償額	免責額お客様ご負担額	補償料(日額）
対人賠償	無制限	なし	600円~800円
対物賠償	無制限	免責100,000円
部分損害事故(1事故）	損害実費額	免責100,000円
盗難・全損事故(1事故）	車体査定額	弊社担当者へお問い合わせください
搭乗者傷害	死亡・後遺障害1名につき1000万円入院日額8,000円、通院日額3,000円	なし

動産総合補償制度

レンタル機械のご使用中に不慮の事故による損害が発生した場合の補償制度です。

対象機機種

当社所有のバックホー・タイヤショベル・キャリアダンプコンバインドローラ4t高所作業車(トラック式以外)・発電機・コンプレッサー・小物汎用機械自動車登録ナンバー付き車両以外の機械が対象となります。※取扱い機種一覧表あり

対象となる事故(損害）	補償額	免責額お客様ご負担額	補償料(日額）
・火災・水災・破損・転覆・落雷・盗難（警察への届け出が必要）・取扱い上の不注意等	部分損(1事故)損害実費額	2,000円～330,000円	50円～1,000円
全損盗難(1事故)	弊社担当者へお問い合わせください

対象となる事故(損害）

補償額

免責額
お客様ご負担額

補償料(日額）

・火災・水災・破損・転覆・落雷

・盗難（警察への届け出が必要）

・取扱い上の不注意等

部分損(1事故)損害実費額

2,000円～330,000円

50円～1,000円

全損盗難(1事故)

弊社担当者へお問い合わせください

特記事項

弊社出庫日から弊社入庫日までの期間を補償いたします
補償料は弊社出庫日から入庫日までの全日数分を請求させていただきます
免責額とは事故発生時にお客様にご負担いただく金額であり、1事故ごとでのご負担となります
物損盗難事故の際は必ず警察へ届け出をお願いいたします
車体査定額とは保険の対象に対して設定した金額のことで、補償される保険金の限度額となります
損害額が免責額に満たない場合は、損害額の実費をご負担していただきます
当社機械の不具合等によってお客様または第三者に生じた間接損害、特別損害、結果的に生じた損害（工期の遅延、機会損失、逸失利益、その他）については当社はその責を負わないものとします
再レンタル機材に関する各補償は、再レンタル会社の補償制度適用となります

※再レンタルとは弊社にて取扱いをしていないレンタル機材を同業のレンタル会社から調達手配することです